137_これからの時代、現役世代は一定額は株式投資をすべきだと思う2つの理由

2020年8月15日土曜日

99_雑記

t f B! P L

 おはようございます。ら~くです。


昨日のマーケットは、
日経平均 約0.2%の上昇
TOPIX 約0.1%の下落
東証REIT 約0.3%の下落でした。

日経平均はなんと4連騰でした。
今週で約1000円近い上昇になるとは予想しておりませんでしたが、やはり、株価はランダムウォークですね。
来週はさすがに、一休みということになるのでしょうか。

閑話休題、本日は、現役世代の株式投資の是非について私の考えを綴ろうと思います。



株式投資をしなくても資産形成はできる

過去の記事にも書きましたが、私は山崎元氏の「人生の豊かさに重要な6つの要素」が、一般人の方が資産形成を行う上で、重要な原則だと感じています。

その6つの要素では、
  1. 稼ぎの多寡
  2. 支出・貯蓄の習慣
  3. 住居、不動産
  4. 保険
  5. 自動車
  6. 資産運用
と紹介されており、
  • 一般の人にとって、資産運用は、6番目程度に重要なものであり、それより優先順位の高いものが5つもある
というのは、よくよく考えれば当たり前なのですが、山崎元氏の書籍を読んで、深く納得しました。

私は、これまでは、全ての人が投資をすべきとまでは考えていませんでした。
別に資産運用などしなくても、十分に稼ぎ、節約の習慣があれば、老後の蓄えはできるでしょうから、問題はないと思います。

しかし、今回のコロナ禍を契機に、現役世代のサラリーマンであれば、一定額で構いませんので、株式投資をすべきではないか、という考え方に変わってきております。

株式投資をすべき2つの理由

理由としては、2つありまして
  1. アフターコロナではインフレの蓋然性が高い
  2. 個人投資家にとって望ましい投資インフラが整備されてきた
からです。

アフターコロナはバブル&インフレ?

山崎元氏の最近の論考では、
  • ウィズコロナは、デフレ
  • アフターコロナは、インフレ
となる可能性が高い、と述べておられます。
もちろん、今からインフレに備えたPFを構築すべき、とまでは氏は述べられておりませんが。

アフターコロナの転換点を見極めるための指標として
  • 長期金利2%
  • インフレ率2%
  • 実質金利2%
を挙げており、上記のうち、2つがクリアされたら、アフターコロナの時代に入った、と考え対応すべき、との助言が述べられております。

また、氏は、
  • インフレの手前にバブルが来る可能性がある
とも述べられております。

私は、氏の論考に100%賛同するわけではないですが、現在、各国の中央銀行がせっせと債務を引き取っている状況ですから、将来のどこかでインフレとなる可能性が高いと予想します。

ですので、現役世代の方で余裕資金がある方であれば、100%をキャッシュポジションとしておくことには、それはそれでそれなりのリスクがあるのではないか、とも感じます。

無理にリスクを取るべきだ、とまでは主張しませんが、全体の金融資産の10%程度は、リスク資産として保有しても良いのではないか、と言ってもよい時期だとは思います。


個人投資家にとって望ましいインフラの整備

近年、個人投資家を取り巻く投資環境はものすごくよくなっていると感じます。
具体的には、
  • 低廉な信託報酬のインデックス運用に適した投資信託、ETFの登場
  • ネット証券では、売買手数料ゼロが一般的に
  • NISA、確定拠出年金などの税制優遇制度
等が挙げられます。

信託報酬は、この10年で本当に大きく低下しました。
やはり、競争原理が働くとサービスは改善されますね。

ここまで、投資環境が整備されてきたのですから、余裕資金がある方であれば、多少はリスク資産を保有してみて、時価の変動により、ご自身がどのように感じるのかをお試しされてよいのではないでしょうか。

良い時代となったものです。


たぶんつづく

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自己紹介

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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