064_リモートワークの推進でアーリーリタイアは減少するか

2020年6月4日木曜日

05_セミリタイア

t f B! P L
おはようございます。らーくです。

昨日のマーケットは、
日経平均 約1.3%の上昇
TOPIX 約0.7%の上昇
東証REIT 約2.0%の上昇でした。

本日も続伸です。午後はやや上値が重い展開でしたが、ここ2週間の急ピッチな上昇はなかなか止まらない勢いのように思います。

閑話休題、本日は、とあるアーリーリタイアブロガーさんが、「テレワークでアーリーリタイアする人が減るかもしれない」と書かれていたのですが、そのことについて、思うところを綴ろうと思います。

リモートワークの推進でアーリーリタイアする人は減るのか

そのブロガーさんの記事の要旨は下記のようなものです
サラリーマンが必要以上に頑張ってしまうのは、会社の雰囲気にのまれてしまうから。リモートワークの推進が進むと「支払われる給料分の仕事だけをすればよい」と考えるようになり、サラリーマンの自由は確実に増えるだろう。
私は、一理あるなとも思いながら、違う意見を持っています。

リモートワークの推進はむしろ長時間労働を誘発しやすい

約2か月間、強制で在宅勤務を経験した身としては、リモートワークの推進はむしろ長時間労働を誘発しやすいと感じています。
結局、正社員である義務からは、リモートワークしていようが、逃れられないからです。

むしろリモートワークできる環境が整っていると、土日だろうが休みを取って旅行にでかけていようが、自分が担当している業務で緊急事態が発生すると、間違いなく上司から電話がかかってきて、対応せざるを得ない未来を想像してしまいます。

また、リモートワークとなると、仕事の質は、(当たり前ですが)アウトプットのみで評価されます。
何となく朝早くに出社して、会議に出席したまに思いついた意見を言う、というような仕事をしている感では何も評価されなくなります。

結果、社員間同士の評価は、アウトプットのみで評価されますので、出世を目指す人であれば、自宅で業務をする時間はむしろ増えることが普通ではないでしょうか。

とはいえ、リモートワークの推進はよいこと

ですので、私の意見としては、「リモートワークの推進でアーリーリタイアする人は減るのか」については、否定的です。むしろ、正社員である義務は、24時間どこにいても逃れられなくなる分、アーリーリタイアを希望する人は増えるかもしれません。

一方、リモートワークの推進に良い面があるのも事実です。

一番わかりやすいのは、通勤時間が無くなることです。これは、完全にサラリーマンの自由時間となります。
もちろん、多くのサラリーマンは通勤時間帯になにもしていなかったわけではなく、スマホで日経新聞を読むとか読書をするという活動をされていたでしょうが、いかんせん、満員電車では快適ではなかったでしょう。その意味で、通勤時間が無くなるということは、大変なメリットがあります。

他には、勤務環境の選択権がサラリーマンに移る、ということもあります。
これまでは、「出社せざるを得ない」から事実上、居住する地域に制限がありました。
今後、リモートワークが普及すれば、サラリーマンが居住する地域を自由に選択できる時代が来るかもしれません。本社が東京にあっても、沖縄に住みながら勤務できるような時代が来るのかもしれません。

また、前述のように、リモートワークが普及すると、業務の評価は、アウトプットだけになります。
  • 「xxさんは、朝早くから夜遅くまで会社にいて頑張っている」だとか「職場の懇親会の手配は、xxさんに任せればきっちりと気を利かしてやってくれるから安心感があるよ」
みたいな業務外のことで評価される機会は減るでしょう。

これは能力の高い優秀なサラリーマンにとっては福音で、逆に能力の低いが処世術だけで出世してきたサラリーマンにとっては、苦しい状況変化となるでしょう。個人的には、業務はアウトプットだけで評価されるべきと思いますので、望ましいことだと思いますが。。。

色々書きましたが、私はリモートワークの普及には、今後の世の中のあたりまえを変える大きな可能性を感じています。しかも、それは社会全体の観点で考えると、より良い方向への変化の機会だと思います。
なんだかんだ言われますが、やはり、技術の進歩というのは、世の中にとって良いことなのではないでしょうか。


たぶんつづく

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自己紹介

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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