046_COVID-19により改めて見えてきたもの⑫_在宅勤務の頻度はどれくらいになるのか

2020年5月15日金曜日

09_COVID-19

t f B! P L
おはようございます。らーくです。

昨日のマーケットは、
日経平均 約1.7%の下落
TOPIX 約1.9%の下落
東証REIT 約1.1%の下落でした。

3指数とも3日続落でした。
前場は下げ渋っているように見えたのですが、後場には節目となる日経平均20,000円を割り込みました。
各国の経済がまだまだ本格再開には程遠い、という風に投資家が改めて認識したのかもしれません。

閑話休題、本日も、COVID-19によりみえてきたもの/考えたことについて、綴ろうと思います。
前回に引き続き、在宅勤務関連について考えたことを記します。

自宅に業務スペースを確保する人が増加するだろう

先日のブログに書きましたが、今後、リモートワークは社会に定着すると思います。
今後は、感染症流行時に備えて(感染症流行時には、コワーキングスペースの活用が難しいですから)自宅に業務スペースを確保する流れができると思います。
要は、机とオフィスチェア、ディスプレイ・キーボードなどを購入して、自宅のどこかのスペースに設置するのではないか、ということですね。
月に1回程度リモートワークする程度なら、ノートパソコン1台で構わない、という人が多いかもしれませんが、週に2回以上リモートワークする、という頻度になると、やはり、それなりの環境整備をする人が増えるのではないでしょうか。


在宅勤務の頻度はどれくらいになるか?

感染症流行時に備えて、今後は、「原則在宅勤務を推奨しますが、出社せざるを得ない場合でも、A班とB班に分けて出社」という流れができるかもしれません。
そうなると、理論的には、在宅勤務の頻度は 2.5回/週 に収斂するのかもしれません。

もしくは、労働者の方で、「原則、毎日在宅勤務」を希望する人と「原則、毎日、出社して勤務」を希望する人、といったように、二極化してくるのかもしれません。
後者の人は、昔ながらの仕事のやり方を変えられない中高年が多そうですが、新入社員なども、何らかの特殊スキルがない人が、完全リモートワークでパフォーマンスを発揮するのは難しそうですので、「入社してxxか月は在宅勤務は原則してはいけない。先輩から教育を受けること」みたいなルールを作る企業が多いのかもしれません。
また、単純に、既に不動産を都心部に購入しており、自分専用の部屋やスペースがないお父さんは、在宅勤務にすると十分な環境確保ができないため、コワーキングスペースでのリモートワーク、もしくは出社しての勤務を希望するのかもしれません。
やはり、不動産を購入すると、生活の柔軟性はいくぶん低下するように思います。

たぶんつづく

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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