231_私が賃貸派である理由の一つ_「負債への柔軟性」を確保するため

2020年11月30日月曜日

99_雑記

t f B! P L

おはようございます。ら~くです。


本日で11月も末日です。
明日から師走だと思うと、月日の流れる速さに驚きますね。

閑話休題、本日は、私が賃貸派である理由の一つについて、考えを綴ろうと思います。




私はどちらかというと賃貸派

私は「持家派か賃貸派か」のどちらかというと、賃貸派です。

持家については割安であれば購入しても良いのかな、とは思いますが、少なくとも今の東京の都心部の物件は私の認識では割高ですので、食指が動きません。

賃貸派である理由の一つとして、過去のブログで記事にもしましたが
  • 同じ場所に5年以上住むと飽きるから
ということが挙げられます。
要は、気分転換のために、居住地域を変えたい、という欲求があります。

このあたりは、子どもができたりしたら、考えが変わるのかもしれませんが。



山崎元氏の論考を受けて思いついた視点

ここ数日、山崎元氏の論考についての記事を記しました。
その中で、私が賃貸派である理由の一つとして感じていることをうまく言語化できることに気づきました。
それは
  • 賃貸である方が、いざという時に生活費の縮小が容易である
ということです。


山崎元氏は、「個人投資家の場合、資産運用がうまくいかなかったら生活費を縮小して対応すればよい」という主張を述べられていましたが、それを実行するとしたら、持家よりも賃貸の方が容易だと思います。

例えば、私と妻が、まったく同時期に失業してしまい、今後数カ月は収入の見込みが立たないような状況に追い込まれたと想定します。

この場合、一時的な対応としては、もちろん仕事を探すこともありますが、日々の生活費を可能な限り縮小して手元資金の目減りを抑えるべきでしょう。

持家は、一度購入すると簡単に現金化はできません。

もちろん、幸いにも買値よりも売値の方が高くなる見込みであれば、色々な思い出が詰まった家であっても、売却する決心はできるかもしれません。

一方、買値よりもそれなりに割り引いた価格でしか売れそうにない時に、はたして、思い切った決断ができる方が多いのかは疑問です。

一方、賃貸の場合であれば、そもそも骨をうずめるつもりでその物件に住んでいるわけでも無いでしょうし、
  • 築年数の古い物件に引っ越しする
  • 専有面積の小さい物件に引っ越しする
  • 駅から徒歩15分以上かかる交通の便の悪い物件に引っ越しする
等のある種の妥協をすれば、毎月5万円くらいは家賃を縮小することはできます。
もちろん、追加で引っ越し費用は掛かりますが、夫婦二人分の家財であれば、30万円くらいが相場でしょうから6カ月で損益分岐点を超えます。


結局は、柔軟性の重視

これは、私の考え方の癖なのですけど、私は、人生に重要な影響を与える意思決定においては、
  • 実際に行使するか否かは置いといて、様々な選択肢がある状態を好む
という傾向があるように思います。

例えば、社会人生活15年間の間にそこそこ節約してそれなりの金融資産を築いてきたのも
  • 会社からつまらない仕事を割り振られたら、いつでも退職を申し出ることができる
という選択肢を持っておきたいからだったように思います。

その選択肢をもっておかないと、不満たらたらで仕事に取り組むことになり、誰にとっても望ましい結果にならないでしょう。
最悪、パワハラ気質のある方が上司になった場合は、メンタルがやられてしまうかもしれません。

同様に、居住地域や物件についても
  • 飽きたな、とか、引っ越したいな、と思い立ったら、気兼ねなく、引っ越しすることができる
という選択肢を持っておきたいのだろうな、と感じます。

たぶん、今後数十年の自分の人生を、ぶれ幅の少ない未来ではなく、大きいぶれ幅のまま残しておきたい、という本能が働いているように感じます。

生活の柔軟性を残しておきたい、という志向があるのだろうな、と思います。


たぶんつづく

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自己紹介

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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