179_35歳を超えたら、人的資本への投資は慎重になるべき2つの理由

2020年9月28日月曜日

99_雑記

t f B! P L

おはようございます。ら~くです。


本日は、人的資本への投資について私の考えを綴ろうと思います。



人的資本とは?

過去のブログに記載しましたが、要は、今後働き続けることで得られるであろう収入の割引現在価値です。


消費・浪費・投資

巷で見るマネー本では、よく、
  • 支出について、消費、浪費、投資、の3つに分類しましょう
というようなアドバイスを見ます。

その後、必ず、浪費はストレスにならない程度に減らしましょう、と続きます。


投資は自己投資も含むのか

私は、上記マネー本の通説について、あまり賛成しません。
というのも、上記通説に基づくと、
  • 投資であれば、それなりにお金を突っ込んでもよい
という誤解をするような人が出てきそうだからです。

投資の対象が株式投資であれば、基本的には、プラスサムゲームですから、本人が許容可能なリスクの範囲内でありさえすれば、投資してもよいでしょう。

ただ、「投資」という言葉は、「自己投資」についても含むと拡大解釈される恐れがあります。

ちょっと考えればわかるのですが、下記のような事例を考えます。同じ自己投資といっても、期待できるリターンについては、大きな差があるのではないでしょうか。
  • 20歳の大学生。将来は、外資系企業で働きたい。英語は得意ではあるが、受験英語のみ。英語力強化のため、1年間、海外留学予定。大学の奨学金プログラムに合格し、持ち出し費用は100万円の見込み。
  • 40歳の、純ドメ企業に勤める独身OL。日々の生活がつまらない。英語ができれば、キラキラした生活が送れるかもしれないから、英語学習塾に通う。想定の塾費用は100万円の見込み。
明言するまでもなく、前者は、自己投資としてとらえて良い行動と思いますが、後者は、どちらかというと消費もしくは浪費に近いでしょう。
日々のつまらない生活を面白くするためのスパイスというような位置づけですよね。


人的資本への投資は遅くとも35歳までに

自己「投資」というのであれば、人的資本の厚みが増す行動でなければいけません。

残念ながら、人間は、加齢により衰えていく存在です。
「自分はまだまだ若い」と思っていても、そう思っているのは本人だけで、周りのひとは煙たがっているということもあるでしょう。

人的資本の回収期間というのは、35歳以降から50歳くらいまででピークを迎えると想定するのが、大多数の方にとって当てはまると思います。
もちろん、個別の例外はあるでしょうし、70歳くらいまで回収期間がある人もいるでしょう。
ただ、大多数の凡人にとっては、35歳以降50歳の期間にピークが来るはずです。

そのピークを意識できている方であれば、人的資本への投資は、遅くとも35歳までに終わらせておくべき、というのが私の考えです。
で、35歳以降は、本業に邁進し、可能な限り高いサラリーを得るように頑張る、というのが基本戦略ではないでしょうか。

35歳を過ぎてもなお、自己投資には熱心で、本業に対して全力を投じていないサラリーマンがいれば、おそらく、その方はあまりデキるサラリーマンではないのでしょう。

転職をする際に、35歳以降のサラリーマンに求められるのは、資格ではなく、実際の業務での経験でしょう。
その意味でも、35歳以降には、本業に邁進すべきではないでしょうか。

35歳以降の自己投資も目的が、人生の満足度を高めるため、であればあり

私は何も、「35歳を過ぎたら、仕事だけ頑張っていろ」と主張したいわけではありません。
むしろ、35歳を過ぎてもなお、勤めている会社以外の社会の状況に関心を持ち、勉強を続けている人に対しては、尊敬の念を持ちますし、私もそうなりたいと思っています。
いくつになっても、好奇心は大事だと思っています。

ただ、35歳以降の自己投資については、当人の意識の上では、
  • 投資ではなく、自分の生活の満足度を高めるための消費だよな。自分はこのトピックに対して興味があって、好きで勉強しているのだよな
というような、姿勢で取り組むべきではないのか、というのが私の意見です。



たぶんつづく

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自己紹介

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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