インデックス投資は信託報酬だけでなく実質コストに注意!-2021年

2021年6月16日水曜日

99_雑記

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おはようございます。ら~くです。


本日は、インデックス投資のデメリットの一つである「運用管理費用等がかかる」について綴ろうと思います。

なお、本トピックはインデックス投資家にとっては有益な情報だと思いますので、ブログが続く限り、毎年綴ろうと思います。(昨年の記事はこちら


インデックス投資は一番無難

私の投資スタイルは、インデックス投資です。

個別株も保有していますが、多くはインデックスに連動したETFもしくは投資信託を保有しています。

山崎元氏の著書に出会ってから、様々な投資本を読みましたが、やはり初心者や種銭が少ない投資家にとって、最も無難な投資方法はインデックス投資だと思いましたし、今でも思っております。

インデックス投資のメリット

インデックス投資にはメリットが多いのですが、最大のメリットは
  • 少額で分散投資が可能
ということだと認識しております。

数百億円以上の運用を行う機関投資家であれば、個別株でPFを組んで、S&P500やTOPIX並みの分散投資効果をもつPFの構築が可能でしょうが、普通の一般投資家がそのような資産運用規模をもつことはできません。

したがいまして、インデックスに連動した投資信託やETFが発明される以前の時代の一般投資家は、無駄に勇ましくリスクを取るしか、株式投資に参加する手段がありませんでした。

ジョン・C・ボーグルをはじめ、インデックス投資の発展に寄与されてきた先達の方々には頭が下がります。


インデックス投資のデメリット

一方、当然ながら、物事には両面ございまして、インデックス投資は完全無欠な投資方法ではございません。
デメリットも当然あります。

デメリットの詳細は、山崎元氏の記事を読んでいただくこととして、私が感じる最大のデメリットは、
  • 運用管理費用等が掛かる
ということです。

ある意味、十分に分散されたPFを保有するための必要経費と言い換えることもできます。


インデックス投資の運用管理費用等とは

一番明確なのは、信託報酬です。
信託報酬を意識していない投資家はいないでしょう。

しかしながら、ETFや投資信託には、信託報酬に加えて、その他の費用(通称:隠れコスト)もかかります。
総合的に実質コストを意識する必要があります。

インデックス投資家を自称されている方でも、あまり実質コストには気を払われていないように思う方もいらっしゃるのですが、実質コストこそが重要な要素です。

その他の費用に含まれるものとしては、ファンド内で必要となる監査費用や、資産保管費用、税金(特に外国株)などです。

その他の費用の把握しにくい点は、結果として発生する費用であり、信託報酬のように事前に明示される費用ではないという性質です。

事前に明示はされないのですが、過去数年の実質コストの実績を確認すれば、だいたいの数値のあたりはつけられるので、その程度の確認はした方が良いように思います。

実例:eMAXIS Slim全世界株式(除く日本)の場合

私は、毎月投信を積み立てておりまして、「eMAXIS Slim全世界株式(除く日本)」に投資しています。
その運用管理費用等は、このブログに基づくと
  • 信託報酬:0.1144%
  • その他コスト:0.0946%
  • 合計【実質コスト】:0.209%
となっております。

これは、仮に100万円を投資した場合、運用管理費用等として、
  • 2090円が1年間にかかる
ということです。

この程度の費用で、十分に分散投資できるというメリットが得られるのであれば、私は、投資対象の投信の実質コストが割高だとは感じません。

便利な時代になったものだなと思います。


たぶんつづく

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自己紹介

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東京都, Japan
1980年代前半生まれのアラフォー。
既婚。共働き。子どもなし。
東京の東側らへんに在住。
しがない会社員をやっています。
出身地域は、関西北部の田舎。就職のため、2006年に上京。いまだに、満員電車には慣れません。

2015年11月から株式投資を開始。基本はインデックス投資[ETFもしくは投資信託]、気が向いたら、日本株の個別株投資というおおざっぱな投資が資産運用スタイル。

配当金・分配金実績[税引き後]
2016年 55,719円
2017年 59,003円
2018年 73,096円
2019年 100,241円
2020年 253,455円
2021年 332,191円
2022年 506,575円
2023年 625,566円

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